クリニック開業までの7つの手順！必要設備・費用を抑える裏技も合わせて紹介

医師の収益を増やす選択肢の一つとして、クリニックの開業が挙げられます。

独立や事業承継など理由はさまざまですが、クリニック開業を円滑に進めるにあたり、手順や設備、かかる費用を知りたいという医師は多いのではないでしょうか。

この記事では、クリニック開業を考えている医師へ向けて、手順・設備・費用を詳しく紹介します。

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クリニック開業の手順

実際にクリニックを開業するまでの工程は多岐にわたります。複数のタスクを同時並行するケースもあるため、開業までの流れや手順は事前に把握しておくことが重要です。ここからは、クリニック開業の手順をステップにわけて解説します。

ステップ1：経営理念・診療方針を決める

クリニック開業へ向けた最初のステップは、経営理念や診療内容を決めることです。開業へ向けた重要な指針になるため、“どのような患者さんに何を提供するか”を明確にしてください。

経営理念は経営の土台となる部分なので、時間をかけて決める必要があります。経営理念・診療方針がなかなか決まらない場合は、“なぜ開業するのか”という動機の部分を掘り下げていくことをおすすめします。

地域医療への貢献や身に付けた技術を活かしたいなど、クリニック開業を決意した自身の動機を可視化したうえで、理念と方針を決定していきます。

ステップ2：クリニック開業地の選定

続いては、クリニックを開業するエリアと物件を選定します。
最適なエリアと物件を選定するためには、事前調査が重要です。そのためには、診療圏調査を実施したうえで、絞り込みを行いましょう。診療圏調査では、以下の点をチェックします。

• 人口
• 立地
• エリアの発展性
• 競合医院の数

エリアと物件の選定は、患者さんの集客に大きく影響を及ぼすため、慎重な準備を重ねたうえで検討を重ねるようにしてください。
クリニックの開業形態もテナント物件、戸建て物件、居ぬき物件、建て貸し物件など、さまざまあります。
目に付きやすい・通院しやすい・人が集まりやすいなどを優先事項にしながら、適切なエリアと物件を選定することが重要です。

ステップ3：資金調達

開業資金が自己資金を超える場合は、金利・返済期間・団信加入などの条件面を精査しながら、金融機関から資金を調達する必要があります。

クリニック開業地の契約にかかる初期費用、医療機器の導入費用、スタッフ採用にかかる費用、ランニングコストを考慮しながら、余裕を持った資金調達を心がけることが重要です。

また、政府系金融機関、地方銀行、メガバンクなどから融資を受けるためには、融資担当者を納得させられる事業計画書の作成が不可欠です。

事業計画書の明確な書き方は決まっていませんが、支出内訳・収支の見積もり・経営計画はマストで記載しておくべき内容となります。

金融機関から信頼を得て融資を受けやすくするためにも、税理士や開業コンサルタントへの依頼も検討しながら、現実的に実現可能な事業計画書を作成してください。

ステップ4：医療機器の選定

続いては、開業日までにクリニックで使用する医療機器を選定します。

クリニックを運営する上で不可欠な医療機器は、さまざまな企業から販売されているため、操作性や導入費用、サポートなどを比較しながら選定していきます。

高機能な医療機器は導入費用やランニングコストも高くなる傾向にあるため、経営計画と照らし合わせたうえで、採算があう機器を選定する必要があります。

医療機器導入の注意点は以下の記事に詳しくまとめていますので、こちらも参考にしてください。

ステップ5：内装工事

医療機器の選定が完了した後は内装工事を行います。

患者さんがクリニックをどのように利用してもらえるかをイメージしながら、診療内容を意識して内装工事を進めることをおすすめします。

内装工事は施工業者に発注して進めていきますが、着工時や途中で中間金を請求する業者もありますので、事前にまとまった資金は用意しておくとよいでしょう。

ステップ6：スタッフの募集

受付業務や診療のサポートが必要であれば、開業前にスタッフを採用して研修を行っておく必要があります。

ハローワークや求人サイトで必要な人数を揃えるのが一般的ですが、スキルの高い経験者を募集するのであれば、専門業務に特化したサイトを利用してください。

最適な人数のスタッフを採用するには、時間あたり何人のスタッフがいれば業務を回せるかを事前に検討してみましょう。

ステップ7：開業の手続きを進める

最後は、クリニックを開業するための手続きを進めるステップです。
医院やクリニックは保険医療機関に指定されているため、申請をしなければ開業することはできません。クリニック開業に必要な手続きは以下の通りです。

• 診療所開業届
• 指定医療機関コードの取得
• 保険医療機関指定申請書
• 医師会への入会届

開業届はもちろんですが、指定医療機関コードを取得できなければ診療行為が許可されません。また、保険医療機関に指定されなければ保険診療が適用されないため注意が必要です。

他にも、開業時にスタッフを雇用する場合は、給与支払事務所の開設届、健康保険・厚生年金保険新規適用届、雇用保険適用事業所設置届を労務関係各所に提出する必要があります。

医師会への入会は必須ではありませんが、入会することで健診や予防接種の業務委託が増えるため、クリニックの知名度を上げるためにも入会届を出しておくことをおすすめします。

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クリニック開業に必要な設備

消化器内科では内視鏡、皮膚科ではレーザー治療機器など、クリニックは診療科目により必要な設備が異なります。以下では、クリニックで一般的に必要とされる設備を紹介します。

• 電子カルテ
• 医療機器（科目により異なる）
• ホームページ
• デスク・椅子・ベッド・ソファ

診断時に医師が使用するデスクや椅子、待合室で患者さんが待っている時に使うソファ、集客ツールとしても活用できるホームページは不可欠な設備です。

また、最近では診断結果を電子化するための電子カルテも必須の機器になっています。医療機器は科目により異なるため、診療内容を踏まえたうえで選定します。

クリニック開業の費用相場

クリニック開業における費用で最も大きな割合を占めるのは、物件の取得費用と医療機器の導入費用の2点です。以下では、一般的なクリニック開業でかかる費用を紹介します。

• 不動産取得費用（仲介金、敷金、礼金、前家賃）
• 内装工事費用
• 医療機器の導入費用
• 運転資金（家賃や人件費などの固定費の支払い）
• 医師会への入会金（約200万円）
• 広告宣伝費用
• 消耗品の購入費用

これらをすべて総合すると、クリニック開業にかかる費用は5,000万円程が相場となります。

しかし、前述の通り開業地の立地や面積、医療機器をどれにするか、医師会へ入会するか否か、広告宣伝の方法などで費用は大きく変わります。

物件の取得費用と医療機器の導入で多額の費用がかかるのはもちろんですが、クリニックの経営が安定するまでの運転資金も用意しておく必要があります。

医療報酬の支払いは概ね2～3ヶ月後になりますが、それまでも人件費や家賃は発生するため、少なくとも3ヶ月間位は経営できる資金を確保しておくことが重要です。

費用を抑えるポイント

例えば、医療機器と一口に言っても種類やグレードも様々あります。

検査画像を保管するのに便利なPACSは、オンプレミス型やクラウド型の製品があります。高機能なオンプレミス型に対し100%クラウド型PACSの場合、専用設備を設置する必要がないため導入費0円の製品もあり初期投資が抑えられます。

また、そういった製品の中でも、クラウド側でシステム更新が行われるものは、個別更新の必要もなく、使い続けていくうちにネックとなる多額の更新費がかからないというメリットもあります。

開業当初は来院される患者数が少ない可能性もあり、高機能＆大容量のPACSは必要ない場合も多いです。クラウド型なら初期投資を抑えられるだけでなく、来院者に合わせて拡張することもできるので、クリニックの場合はクラウド型の導入がおすすめです。

まとめ

この記事では、クリニック開業について以下の内容で解説しました。

• クリニック開業の手順
• クリニック開業に必要な設備
• クリニック開業の費用相場

クリニックを開業する手順、設備、費用は診療内容やエリアにより大きく異なります。しかし、物件取得や設備投資に多額の経費がかかる点は同じです。

特に設備に関しては、初期費用を抑え、費用対効果の高い製品を選び、開業後の資金に回しましょう。

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