医療DXとは？メリット・懸念点、事例や推進方法をわかりやすく解説

医療DX（ディー・エックス）とは、医療や介護におけるさまざまなデータをデジタルで効率的に管理し、より良質な医療を提供できるよう、社会の枠組みを変えていくことです。

政府は医療DXの実現のために注力していますが、ITリテラシーの低さやデジタルツールの導入コストなど、医療業界独自の課題から、他産業と比較して圧倒的にDX化が遅れているのが現状です。

しかし、これから深刻化する超高齢化社会と、それに伴う人材不足に最も影響を受けるであろう医療業界において、医療DXの促進はもはや急務といえます。

この記事では、医療DXの概要や現況、導入によるメリットや具体的な事例、推進方法などをわかりやすく解説します。この記事を読むことで、医療DXの効果的な導入方法や、患者サービスの向上が目指せるため、ぜひご一読ください。

医療DXの推進にもおすすめ！放射線科医が開発！
クラウド型PACS「LOOKREC」と「遠隔画像診断」の資料はこちらよりダウンロード
▼

医療診断支援AIの導入を考えられている方は
こちらのダウンロード資料もぜひ参考にしてください
▼

「医療DX」が具体的に何を指し、どれほど今の医療業界に重要なのか、よくわからないという人も少なくないでしょう。ここでは、医療DXの基本的な内容と、医療業界における重要性を解説します。

医療DXのDXとは、デジタルトランスフォーメーション（Digital Transformation）の略であり、デジタル技術によって業務の効率化や競争優位性の獲得を図り、消費者へのサービス向上を目指す変革のことです。

新型コロナウイルス流行に後押しされる形で、国内でも近年さまざまな分野・業界でDX化が進んでいます。

今後の医療業界においては、超高齢化社会やそれに伴う人材不足、さらには地域間格差の深刻化が予想されており生産性の向上は必須課題となっています。医療の効率化や質の向上が期待できるDX化が強く求められています。

医療分野におけるDXとは、保健・医療・介護において発生する情報やデータを、クラウドなどの共通基盤を介して一元的に管理し、データの共通化や標準化を図ることで、より良質な医療の提供を目指すことです。（厚生労働省ホームページ「医療DXについて」より）

例えば、これまでバラバラに管理されてきた電子カルテやお薬手帳・予防接種歴などの医療情報も、デジタル化によってクラウドで一元的に管理することで、医療従事者はより情報を把握しやすくなります。

さらに、患者自身もマイナンバーカードで自身の医療情報にアクセスできることで、自発的な健康促進も期待でき、双方にとって有益です。
ほかにも、電子カルテの標準化や診療報酬改定の自動管理など、さまざまなデジタル化が進んでいます。

医療業界が抱えている課題で、医療DXの促進によって解決が期待できるものは以下の通りです。

• 人材不足
• 小規模医療機関の経営難
• 医師の働き方改革
• アナログ文化

厚生労働省が公表している「将来推計人口（令和5年推計）の概要」によれば、2070年には日本の総人口は8,700万人まで低下し、そのうち65歳以上が3,367万人（38.7%）にのぼると推計されています。

そのような状況で人手不足や診療報酬の低さから経営難に陥っている医療機関は少なくなく、特に小規模な医療機関では深刻な問題です。それに加え、医師の働き方改革が断行されたことにより、少ない労働時間で、これまで以上の診療をこなす必要があります。

これらの背景から、今後患者と医療従事者の需給バランスはさらに逼迫し、患者に提供できる医療の質や量が低下するのは間違いありません。国としても医療の効率化と質を担保できるよう、地域医療連携を推進するなどしています。

日本における医療DXは、諸外国と比較しても残念ながら遅れているのが現状です。

日本経済団体連合会「医療DXの推進状況と各国比較」によると、シンガポールでは、2011年に全国医療記録（NEHR：National ElectronicHealthRecord）という集中型の地域医療情報連携（EHR：ElectronicHealth Record）システムの構築を開始し、2024年には100％に近い医療機関が登録しています。

フランスではすでに「マイ健康情報スペース」と呼ばれるサービスによって、全国の医師・患者間で電子カルテ等の健康医療情報が共有可能です。同様に、イギリスでは「GPオンライン」、イスラエルでは「EITAN」と呼ばれるサービスを用いて医療情報を共有できています。さらにEUでは、各国間で診断時の患者情報や電子処方箋がやりとりできるようインフラ整備を進めています。

旧態依然とした医療業界では、いまだにアナログ文化が残っており、紙媒体でのデータ処理・保管を行っていることで無駄なコストや時間が発生しているのが現状です。

独立行政法人情報処理推進機構の「DX白書2023」によれば、医療・福祉産業のDX取組状況はわずか9.3%と、他産業と比較して圧倒的に遅れているのが現状です。

独立行政法人情報処理推進機構「DX白書2023」より抜粋し筆者作成

そのようななか、自由民主党政務調査会はこれまでの医療分野の情報のあり方を根本から解決し、医療DXを促進すべく「医療DX 令和ビジョン2030」を2022年5月に提唱。医療業界の課題を解決するためにも医療DXの推進が強く求められており、日本政府は医療DX推進本部を立ち上げ、下記の3つを柱にすると打ち出しました。（参考資料「医療DXの推進に関する工程表（案）」）

1. 全国医療情報プラットフォームの創設
2. 電子カルテ情報の標準化等
3. 診療報酬改定DX

全国医療情報プラットフォームの構築によって、医療機関や患者、さらには介護事業者や自治体などの持つ医療情報を一元的に共有できるようになるため、医療の質や利便性の向上が期待できます。

それに伴い、電子処方箋を実施する医療機関・薬局の拡大、救急医療の現場で患者カルテを共有閲覧できるシステム作りを2024年度中に完結させる予定です。

2025年以降は実際にプラットフォームの運用を開始するとともに、診療情報提供書やアレルギー・検査データなど、共有できる医療情報の拡充を行う予定です。

これまで電子カルテは、各医療機関で独自に構築したものを使用しており、情報共有に手間やコストがかかっていましたが、標準化されれば医療機関同士での情報共有はよりスムーズになります。

2024年度内に、各医療機関の電子カルテの規格の標準化を目指しています。2025年以降は順次、標準化電子カルテα版を提供開始し、遅くとも2030年までに全ての医療機関に導入予定です。

これまで、診療報酬改定のたびにコスト算定や計算システムの変更などに多大な労力を割いていましたが、2024年度中に各医療機関に対して、マスタ及びそれを活用した電子点数表を改善・提供します。

さらに、2026年度以降は共通算定モジュールを実装開始する予定で、これにより医療機関やベンダーのコスト軽減が目指せます。

医療DXのメリットは主に下記の4つです。

1. 医療現場での業務効率化
2. 医療における質・満足度の向上
3. 予防医療に繋がる
4. データの保存性が向上する

医療DXによってさまざまな医療情報や事務作業がデジタル管理できるため、医療現場での業務効率化が図れます。

他医療機関からの資料取り寄せ、医療資源の在庫管理、経理関連業務など、これまで時間やコスト、手間のかかっていた作業が省略され、さらにはヒューマンエラーも予防できます。また、これらの業務に割いていた人件費削減にもつながるため、コスト削減も可能です。

クラウドシステムを利用した業務効率化について解説した以下の記事もぜひ参考にしてください。

医療DXによって医療機関は過去の患者情報を正確かつ迅速に取得できるため、患者に提供できる医療の質・満足度向上が目指せます。自施設には情報がなくても、過去の他院での診療情報があれば、過剰な検査や投薬を避けることもできます。

また、web問診ツールを導入すれば患者は問診票の記載などの手間が省けますし、オンライン診療が普及すれば、病院での待ち時間も削減可能となり、患者の満足度も向上できるでしょう。

医療DXによって、これまで以上に膨大なデータを一元的に管理・分析できるようになります。ビッグデータを活用することで、ある病気のリスク因子を予測でき、予防医療を促進できます。また、ビッグデータは新たな治療法や新薬の開発にも有用です。

医療DXによってデータをクラウド上で管理することで、データの保存性が向上します。

これまで紙媒体で保存していたデータや、病院内に設置したサーバーにデータ保存する、いわゆるオンプレミス型電子カルテの場合、その医療機関に地震や火災が生じるとデータが全て失われる危険性がありました。

インターネット上のクラウドにデータ保存すれば、いつでも自由に情報を引き出すことができ、医療機関で災害が起きてもデータは守られます。

医療DXを進めることで、医療現場にはどのような変革がもたらされるのでしょうか。ここでは、具体的な施策例を紹介します。

カルテや処方箋を電子化することで、これまで必要としていた紙媒体のコストや保管スペースの削減が目指せます。

また、先述したようにクラウド上で管理すれば、データ損失のリスクも軽減できるのもメリットです。

予約受付や問診表の記載をオンライン化することで、受診の手続きに伴う時間や手間を削減でき、医師もスケジュールを管理しやすくなります。

また、診療自体もオンライン化することで受診の手間を省き、院内での感染リスクも軽減できます。オンライン上で診察ができるようになれば、遠隔地からの受診も可能となるため、地域間医療格差の是正にも有用です。

乳幼児医療費助成制度や障害者医療費助成などの公費負担医療制度を利用する場合、現状では医療機関でマイナンバーカードによる身分確認とともに、公費受給者証を窓口で提示する必要があり、二度手間です。そこで、公費受給者証をマイナンバーカードに一本化することで、手間を省くことができます。（参考資料：健康保険組合連合会「オンライン資格確認による公費負担医療制度の受給資格の確認について」）

また、レセプト請求もこれまで紙媒体や光ディスクで行われてきましたが、2024年4月1日以降は原則オンラインのみとなりました。これによりセキュリティの強化や利便性の向上が期待されます。（参考資料：厚生労働省「オンライン請求への移行に向けて」）

先述したように、医療DXよってこれまでより膨大な医療情報を容易に管理できるようになります。
得られたビッグデータは、新薬や新たな治療方法の開発、予防医療の促進などに活用可能です。

また、医療情報をAIに学習させるためには膨大なデータが必要ですが、膨大なデータを効率よく得られる医療DXと組み合わせることで、より効果的に活用できます。

AIデータを活用することで、診断支援や治療計画の最適化、化合物の検索や患者の予後予測などに利用できます。

2024年末に行われたRSNA（Radiological Society of North Americaの略）・北米放射線学会の総会でもAIは大きなテーマとなっており、現地に参加した医師のレポートも以下の記事にまとめております。ぜひこちらもあわせてご覧ください。

医療DXの導入はメリットも多いですが、いくつかの懸念点もあり、具体的には下記の4つです。

1. データ保護・セキュリティ管理
2. 医療従事者のITリテラシー
3. デジタル格差
4. 導入コスト

医療DXにおいては、これまで紙媒体で管理していた医療情報を一元的にクラウド上で管理するため、情報漏洩やハッキングなどのリスクがあります。

サイバー攻撃や第三者の不正アクセス防止のためにも、強固なシステム設計はもちろんのこと、利用者もセキュリティ意識を高く保つことが重要です。

医療情報システムにおけるセキュリティ管理や、個人情報の安全な利活用に関するポイントが解説された、以下のセミナーレポートもあわせて参考にしてください。

医療DXが導入されても、医療従事者のITリテラシーが低ければ有効活用できません。

取り扱うには、トラブル対応やシステムアップデート・メンテナンスなど、医学的知識とはまた別の知識が必要となるため、専門人材の採用・育成や、全ての医療従事者のITリテラシーの向上が求められます。

デジタル格差とは、なんらかの理由でデジタルツールを利用できない人と利用できる人を比較した時に、受けられる医療の質に格差が生まれることです。

例えば、医療過疎地に暮らす若者にとってオンライン診療は非常に有用ですが、オンライン診療に必要なPCやスマホを持たない高齢者にとってはメリットがありません。

医療DXが進めば進むほど、デジタル格差も広がっていく可能性が示唆されます。

先述したように、デジタルツールの購入や人材育成にコストがかかるため、小規模な医療機関や跡継ぎのいないクリニックの場合、初期費用を回収できない可能性があります。

特にオンプレミス型のシステムは導入コストが高くつく傾向にあります。クラウド型のシステムをうまく活用していくことも有効なポイントと言えます。

また、政府は一定の要件を満たす企業や事業者を対象に「IT導入補助金」の交付も行なっているため、こちらもあわせてチェックしてみると良いでしょう。

医療DXを実際に導入し成功させるためには、下記のようなステップが重要です。

1. 医療現場の現状把握と課題の棚卸し
2. 課題に対する実践的・具体的なDX施策を選定する
3. 組織文化の変革と人材教育を進める
4. システム導入と運用のスタート
5. 費用対効果を計測し、改善を続ける

医療DXは「なんとなくデジタル化する」だけでは思ったような成果は得られません。まずは現場のボトルネックを正確に把握し、どの課題をDXで解決すべきかを考えましょう。

現状把握したい指標の一例としては、以下の項目が挙げられます。

• 紙運用率（紙カルテ、紙台帳、紙問診などの割合）
• 二重入力の発生箇所（電子カルテ・PACS間、受付〜診療のフローなど）
• 患者の平均待ち時間（予約〜受付〜診察までのリードタイム）
• 電話対応件数と対応時間（予約・問い合わせがどれだけ発生しているか）
• スタッフの時間外労働（残業時間）
• バックオフィス業務の工数（レセ作業、紙書類作成等）
• トラブル頻度（紙紛失、フィルム紛失、システムダウンなど）
• データ共有の負担（紹介状・画像CD作成業務の量）

これらの現状データを取得し、どのDX施策を優先的に取り組むとインパクトが大きいかを明確にし、無駄な投資を防ぎましょう。

課題が明確になれば、その課題解決に対する実践的・具体的なアプローチを選定しましょう。
一例にはなりますが、以下のような課題とDX施策が考えられます。

• 【課題】患者の待ち時間を改善したい 　→ WEB問診・順番受付システムの導入
• 【課題】情報連携を効率化したい　　　 → 電子カルテ標準化・クラウドPACSの導入
• 【課題】事務業務を削減したい 　　　　→ 自動精算機の導入
• 【課題】地域医療連携を強化したい 　　→ 紹介状共有システムの導入

それぞれの医療現場によって抱えている課題は異なるため、自院で何を改善させれば患者サービスの向上や業務効率化を図れるのか評価し、スモールスタートで始めましょう。

従来のアナログな方法に依存し、デジタル化への理解に乏しい組織風土であるほど、システム導入をしただけで医療DXが成功することはありません。導入したシステムを組織文化に定着させるための体制作りと人材教育が不可欠になります。

組織文化の変革を進めるためには、医療DXに対する不安やネガティブなイメージを払拭するために以下を段階的に進めていく必要があります。

• DX担当者や推進リーダーを選任する
• ITに強い人材の確保、あるいは外部委託し、DX担当者の教育を行う
• 現場スタッフにDX化の取り組み内容を理解してもらう機会を作る
• システム導入時に集合研修を行う・自院に合わせた操作マニュアルを整備する
• アナログ運用を段階的に廃止し徐々に浸透させていくルール設定を行う

いきなりDX化を大きくスタートしまうと現場は混乱してしまいます。まずは担当者レベルの教育から、そして導入前に現場への共有会を設けて共通認識をもってもらうなど、スモールスタートでの運用をすることが重要です。

現場の課題解決を担える医療DXのシステム選定ができ、人材育成が整ったら、実際に見積もりを取り、導入するための準備をすすめましょう。

また、よくある思い違いとして、医療DXの導入コストを無駄なコストとして捉え、システム導入が思ったように進まないことです。医療DXを推進する多くの場合、システム端末台やランニングコストなど、金銭的なコストが発生します。しかし、システム導入することで業務効率化が進み、結果として人的および時間のコスト削減につながり、安定した業務フローの構築や経営改善につながる可能性が大いにあります。

また、施設規模に見合った設備・システムを、まずはスモールスタートで導入することもポイントです。医療DXのシステム導入コストやランニングコストが高額となってしまうこともあり、特に小規模な医療機関では導入コストによって経営が圧迫される可能性もあります。オーバースペックになっていないかも含め、必ず見積もりをとって確認するようにしましょう。

DXの価値は、導入後にうまれます。導入した施策により、どの程度効果を発揮しているかを定量的に評価することが大切です。効果測定に使える、具体的な指標の一例は以下の通りです。

• 業務工数削減時間（受付・レセ業務・画像共有手間の短縮）
• 削減できた残業時間／人件費
• 患者待ち時間の改善
• 紹介患者数の増加（地域連携強化による）
• 紙・フィルム・CD-ROM等の物理コスト削減
• 医療安全の改善（ヒューマンエラー減少）

一概にコストとして計りづらいものもありますが、削減できたコスト・効果が出た指標や価値から、導入コスト・運用コストを差し引き、費用対効果を測定するといいでしょう。

費用対効果は、導入後の3ヶ月後、半年後など一定期間を設けて計測し、定期的に院内共有することで新たなDX施策も推進しやすくなります。

また、思ったように効果がでていない場合は、つまづいているポイントを整理して運用ルールを見直すようにしましょう。

今回の記事では、医療DXの現況やメリット・懸念点などを解説しました。

日本の医療業界には多くの課題があり、このまま何もしなければ悪化の一途を辿るため、課題解決のためには医療DXの推進が必要不可欠です。自院の現状における問題点を洗い出し、適切なデジタルツールの導入や人材育成を行うことで効果的に医療DXを導入できます。ぜひこれを機に医療DXを取り入れ、業務効率化や無駄なコストの削減を目指しましょう。

弊社のクラウド型医療情報管理共有システムの「LOOKREC」は、クラウドPACSとしても利用でき、導入費用0円・更新費不要と、コスト削減にも一役買ってくれる心強い存在です。また、セキュリティ面においてもGoogle Partnerとして、世界最大級のプラットフォームを利用しているため安心して医療DXの推進にもおすすめです。

医療DXのシステム導入を考えている方は、以下より資料をダウンロードしご検討の際にお役立てください。