電子カルテとは？導入によるメリット・デメリットを徹底解説！

多くの病院で導入されている電子カルテですが、「必要ない」「入力が面倒くさくて時間がかかる」「コストがかかる」などの声があるのも事実。開業を検討している先生方は電子カルテの導入、機種選定に悩むことでしょう。
 
2015年に政府は「日本再興戦略　改訂2015」内で「2020年度までに400床以上の一般病院における電子カルテの全国普及率を90%に引き上げる」と発表しました(※1)。目標達成に至っていない状況の中、奇しくもコロナ禍で医療DX（デジタルトランスフォーメーション）が注目され、強力に推進されることとなりました。
 
この記事では、電子カルテについて基本的な事項からメリット・デメリットについておさらいしていきます。そしてなぜ今電子カルテが必要とされているのか、特にクラウド型電子カルテが持つ意味について詳しく解説します。

そもそも電子カルテとは？

電子カルテとは、診療や処方など紙カルテに記載する内容を電子情報として記録したものです。紙と比較してスペースをとらない、きれいな字で記録されるなど多くのメリットがある一方で導入や運用にはコストがかかるため、採用せずに診療を行う施設も少なくありません。
 
紙カルテを保存するスペースはあるし、自分は比較的きれいな字でカルテを書くし、電子カルテは必要ないかな。そんな先生方の判断は正しいのでしょうか？
 
電子カルテは、ただ単純にカルテ内容を電子化したというだけのものではありません。電子カルテが果たす役割について見ていきましょう。

電子カルテが果たす役割

診療内容の記録

電子カルテは紙カルテと同じように、診療内容を記録する役割を果たします。電子データの内容はすぐに呼び出し、後から参照することができます。

レセプトコンピューター

医療機関は主に電子レセプト（診療報酬明細書）を各都道府県の健康保険などに提出することで、診療報酬を受け取ります。紙カルテの場合、記載された診療内容をレセプト作成用のコンピューターへ入力しますが、電子カルテでは記録すると同時にレセプトへ反映させることができるため、レセプト作成の役割を果たしていると言えます。

院内の診療情報共有

忙しい日常業務の中、分厚い紙カルテを参照する時間がとれないことがあります。電子カルテであればスタッフは目の前の患者さんがどのような病状なのかすぐに把握することができるので、迅速な情報共有が可能になります。

施設間の診療情報共有

超高齢化社会となった日本では、地域ごとで医療・介護・生活支援を一体として提供する地域包括ケアシステムを構築しています。システム構築に欠かせないのが、病院－クリニック、医療機関－介護施設・介護保険など施設間での情報共有です。情報共有のツールとして、電子カルテは紙カルテよりも迅速かつ正確と言えます。

電子カルテを導入するメリットとデメリット

では電子カルテを導入するメリット・デメリットは具体的にどこにあるのでしょうか。電子カルテ導入のメリット・デメリットについて、それぞれ説明したいと思います。

電子カルテを導入するメリット

まずメリットとしては、以下の６つがあげられます。

① 情報共有がしやすい

電子カルテではアクセスのしやすさ、きれいな字といった理由から情報共有がしやすいというメリットがあります。特に「クラウド型」であれば、院内だけでなく院外の施設と連携をとりやすくなります。

② 診療時間を短縮できる

電子カルテでは、患者さんのIDを入力すればすぐに情報を呼び出すことができます。ID順に並べられた紙カルテを探しに行くことなく診療の準備ができるため、患者さんを待たせる時間を減らすことができます。

③ 緊急時の迅速な対応に役立つ

万が一患者さんが急変した場合、紙カルテをのんびりと探している時間はありません。電子カルテであればすぐに患者さんの病状を把握することができます。

④ 紙カルテの保管スペースを減らす

クリニックでも診療を長く続けていると患者さんの数は相当なものになり、紙カルテの保管スペースが必要です。電子カルテであればPCやモニタ、サーバーなどがあれば事足ります。

⑤ 書き間違い、読み違いのミスを防ぐ

医療スタッフはみな人間ですから、書き間違いや読み間違いをする可能性があります。書き殴られた文字が元で、医療事故が起きた事例もあります。字が読みづらいと言われると耳が痛い先生も少なくないのではないでしょうか？。

⑥ 記録、指示を効率化できる

ルーチンで行う検査や点滴の指示、処方のdo指示、紹介状に記載する挨拶の文言など、繰り返しカルテに記載する内容は少なくありません。電子カルテではテンプレートやクリニカルパスの利用により、効率よく記録・指示を行うことができます。

電子カルテを導入するデメリット

次にデメリットを見ていきましょう。デメリットとしては以下の5つがあります。

① 操作に慣れるまでの時間、手間がかかる

最近では直感的に操作できる電子カルテが多く、先生方が入力操作を苦にすることは減ってきています。それでも実務を進めていくとさまざまな問題に直面するもの。機種選定の際にはサポートが充実しているものを選ぶのが良いかもしれません。

② 導入費用、運用コストがかかる

電子カルテの導入費用はシステムにより様々で、無料で開始できるケースもあれば1000万円を超えることもあります。一般的には300-500万円程度であることが多いようです。継続的なメンテナンスが必要となるため、運用にもコストがかかります。

③ 紙カルテからの移行期間が必要

これまで紙カルテを運用していた施設では、電子カルテにする場合移行期間が必要です。継続的にかかっている患者さんは、以前の紙カルテを参照しながら電子カルテに記録していくという作業が必要になります。

④ すでに使用しているシステムとの連携

すでにオーダリングシステムやレセプトコンピューターを導入している場合、新たに採用する電子カルテと連携がとれるのか確認が必要です。相性が悪い場合、全てを更新しなければならないことがあります。

⑤ 停電時、災害時の対応が難しい場合がある

停電してしまうと電子カルテを起動することができず、内容を確認することができなくなります。蓄積された情報が消失してしまう可能性もあります。ただし紙カルテでも物理的な破損、消失のリスクはあります。

電子カルテの普及と近年の動向

では、電子カルテは実際どのくらい導入されているのでしょう。近年の傾向も合わせてみていきましょう。

電子カルテの普及

様々な分野でデジタル化が進む中、1999年に電子カルテが誕生しました。保存性や真正性（改ざんが防止され責任の所在が明確であるなどの意味）が確保されていれば、正式な文書として認められることになったのです。
 
その後爆発的に広まると思われた電子カルテですが、コストや技術的な問題などがあり、普及は思ったように進んでいません。2020年のデータによると電子カルテの普及率は一般病院で57.2%、一般診療所で49.9%となっています(※2)。

コロナ禍と医療DX

コロナ禍で病院受診を含めて外出が制限される中、急速に注目が集まったのが医療DXです。
 
コロナ禍に対応するため政府は2020年4月「時限的・特例的な対応」として初診のオンライン診療を解禁しました。しかし必要な機器や運用システムを備えている医療機関は少なく、医療業界全体のDXが遅れていることが社会的な課題として注目されることとなったのです。
 
政府は「医療DX推進本部」を設置し、様々な指針を打ち出しています。その中の一つ、「オンライン診療の適切な実施に関する指針」に次のような記載があります(※3)。

• 初診のオンライン診療は原則としてかかりつけの医師が行うこと
• ただし必要な医学的情報を過去の診療録や地域医療情報ネットワークから把握できる場合にも実施できる

 
オンライン診療では対面で得られる情報がないため、過去の医学的情報が重要になります。オンライン診療以外にも、救急車で初めて来院する意識のない患者さんや、お薬手帳を記録していない方など、日常診療でもすぐに医学的情報が得られず困る場面は少なくありません。
 
医療DXではこれらの問題を解決するため地域医療情報ネットワークを構築し、迅速な情報共有を目指しています。もちろん紙のやりとりで迅速な情報交換は難しく、電子カルテは必須のツールであると言えます。
 
現在電子カルテの導入は義務ではありませんが、医療DX推進本部では「電子カルテ情報の標準化」が重点項目として定められるなど、電子化へ向けて大きな流れが起きていることに注意が必要です。

ニーズが高まるクラウド型システム

システムを検討するうえで、クラウド型という言葉を聞いたことがある方もいらっしゃると思います。最近、普及が伸びてきているクラウド型とは何か解説します。

クラウド型、オンプレミス型電子カルテとは

オンプレミスとは専用のサーバーを設置して、電子カルテを院内で運用する方法です。データはサーバーに蓄積され、原則として外部との連絡はありません。セキュリティ面で安全性が高いと考えられています。
 
それに対してクラウド型は院内に情報システムを設置せず、クラウドサービスを利用する方法です。データはクラウド上に保存されるため、インターネット回線があればどこからでもアクセスできます。
 
情報共有と情報漏洩は紙一重であるため、セキュリティ対策やサイバーテロ・災害時などに事業をどのように継続するかといった計画が重要になります。政府は「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」を策定し、厳しい安全管理を課しています(※4)。
 
クラウドサービスは常に最新のものにアップデートされるため、オンプレミス型よりもむしろ安全であるという考えもあります。

クラウド型電子カルテが達成する医療ネットワーク

クラウド型電子カルテで診療を行うと、同時に診療情報がクラウド上に保存されます。つまり紙のデータを再度入力したりデータを移動したりする必要がなく、診療しながら医療ネットワークが構築されることになります。
 
これはまさに医療DXが目指す方向性と合致します。例えばマイナンバーカードで本人確認を行えばすぐにその方の電子カルテ一覧が閲覧できる、といった未来も遠くないのかもしれません。

クラウド型PACS

医学的情報には病名や処置名など各種ありますが、それらと同様に重要なのがレントゲンやCTなどの画像情報です。これまでの経緯や治療内容よりも、CTを見れば一目瞭然、というケースも少なくありません。

画像検査は情報量が多いためフィルムでは閲覧に手間がかかり、ディスクにしてもその読み込みに時間を要するなど情報共有が難しい領域です。そこで役立つのが、クラウド型PACSです。クラウド上に保存された画像データを読み込むシステムであれば、すぐにアクセスすることができます。

データ量が多いだけに通信や処理能力が問題になるのですが、圧縮技術の進歩などにより低スペックのPCでも利用可能となるなど一般に普及しつつあるシステムです。現在の流れに乗り、より広く拡大していくと見込まれます。

おわりに

電子カルテの基本的事項からメリットとデメリット、最近の社会的動向を踏まえてクラウド型電子カルテが持つ意味まで紹介しました。電子カルテ導入にはメリットとデメリットの両面があるのは事実です。導入費用や目の前の費用対効果を気にせざるをえないのは当然のことです。
 
しかしながら昨今の社会的情勢や動向を見ると、電子カルテは医療を行う上で電気や水道などと同じように欠かすことのできないインフラになりつつあると言えます。ただの記録装置から情報共有のツールとして発展する電子カルテに、引き続き注目しましょう。

＜参考文献＞
(※1)    日本再興戦略　2015改訂
(※2)    電子カルテシステム等の普及状況の推移
(※3)    オンライン診療の適切な実施に関する指針
(※4)    医療情報システムの安全管理に関するガイドライン